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塩害に強い外壁材の選びかた


この記事の監修者

佐伯 明彦 (株式会社ソラ SOLA)

所有資格外壁診断士

外壁施工において構造性能や耐火耐久性能など外壁塗装をお考えの方に対して アドバイスをおこなっております。

塩害が外壁に与える影響

塩害とは、塩分が外壁材に与え劣化させる現象です。
塩害を受けることで、金属の腐食をはじめ、外壁材がはがれる、塗料の劣化など外壁に大きな悪影響を及ぼします。

外壁にトタンやアルミを使用している場合、塩害により金属が腐食することで、穴があき雨漏りの原因になってしまいます。
外壁材が塩害によりはがれてしまうと外壁内部が表面に出てしまい外壁本体を劣化させてしまいます。

また、塩害によって塗料の劣化が早まることが多く一般的な地域に比べ塩害被害のある地域の外壁塗装の寿命は2年から5年ほど短くなってしまいます。

塩害に強い外壁材の選びかた

塩害から大切な住宅を守るためには、塩害に強い外壁材の選びかたが重要です。
塩害に強い外壁材としては、タイル、樹脂系サイディング、ガルバリウム鋼板となります。

タイルは、塩害被害の影響を受けにくいだけではなく、耐久性が高く30年以上の寿命があると言われています。
ただし、その分、高額な外壁材となり費用の確保が必要です。

また、どうしても、目地部分は定期的なメンテナンスが必要となります。
樹脂系サイディングは、樹脂を使用していることからサイディングの中でも耐久性に優れたものとなります。

ただし、樹脂系サイディングを取り扱う業者は少なく、一般的なサイディングよりも高額になります。
耐用年数は20年から30年ほど。
ひび割れなどが起きない限り、20年程度は修繕の必要はありません。

ガルバリウム鋼板は、金属製となるため塩害被害を受けやすい外壁材です。
しかし、金属製の中で比較するとさびにくく耐久性に優れた素材となります。
耐用年数は20年から30年。
10年おきの塗装がメンテナンスとして必要となります。

塗料選びも塩害被害には重要

塩害被害対策には外壁材選びも重要ですが、塗料選びも重要となります。

耐久性に優れた無機塗料や最上級グレードになるフッ素塗料などを選ぶことで、外壁を塩害から守る効果を期待することが可能です。


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外壁塗装業者にはどのような資格や免許が必要ですか?
回答: 外壁塗装業者には建築物塗装技能士の資格があると安心です。また、適正な事業所登録や法令遵守のための各種許可も必要です。

外壁塗装の見積もりにはどのような項目が含まれますか?
回答: 外壁塗装の見積もりには、塗装箇所や使用する塗料、作業工程、費用の詳細などが含まれます。また、追加工事や特殊な工程に必要な費用も含めて提示されることがあります。

外壁塗装の保証期間は何年間ですか?また、保証内容はどのようになっているのですか?
回答: 外壁塗装の保証期間は業者によって異なりますが、一般的に5年から10年程度が一般的です。保証内容については、塗装の品質や劣化、色褪せ、剥がれなどに対する保証が含まれます。

塗装する前に外壁の清掃や下地処理は行いますか?
回答: はい、外壁塗装をする前には、まず外壁の汚れやコケ、藻などを高圧洗浄などで取り除き、下地処理を行います。下地処理には、サビや腐食部分の修復、パテ埋め、クラック補修、サンドペーパーでの表面処理、防腐処理などが含まれます。

使用する塗料について教えてください。
回答: 外壁塗装に使用される塗料には、シリコン系、フッ素樹脂系、アクリル系、ウレタン系などがあります。使用する塗料は、耐久性、色落ち、汚れ落としのしやすさ、色調、価格など様々な要因を考慮して選択されます。

施工期間はどの程度かかりますか?
回答: 外壁塗装の施工期間は、塗装面積や下地処理の状態、天候などによって異なります。一般的には、数日から2週間程度が目安となります。

塗装中に何か問題が発生した場合、修理や対応はどのように行われますか?
回答: 塗装中に問題が発生した場合、業者は迅速かつ適切に対応することが求められます。修理や補修については、契約書に記載されている保証内容に基づいて行われます。

支払い方法はどのようになっていますか?
回答: 支払い方法は業者によって異なりますが、一般的には工事が完了してからの一括払いや、工事進捗に応じた分割払い、クレジットカードやローンを利用した支払いなどがあります。

施工前に現地調査や見積もりは無料ですか?
回答: 外壁塗装業者によって異なりますが、多くの業者は現地調査や見積もりは無料で行っています。

業者の保険や安全対策について教えてください。
回答: 外壁塗装業者には、万が一の事故に備えて、労働災害保険や賠償責任保険などの保険に加入することが求められます。また、安全対策としては、高所作業や足場の構築において安全性を確保することが重要です。業者によっては、安全対策のための設備や工具の整備、安全教育の実施などを行っています。